半分ほど開いた扇子

トヨタに空飛ぶクルマは要らない|日本のイノベーションは「縮めてから、広げる」

日本企業は空飛ぶクルマを本気で信じられるか

2026年10月15日、テスラが空飛ぶロードスターを公開しました。車体は巨大なカーブを逆さまのまま駆け上がり、スラスターの噴射で宙に浮いて向きを変えて着地──。映画のワンシーンかと思わせる映像に釘付けになった人も多かったはずです。

アイデアは日本企業にもあった

こうした発表のたびに決まって出るのが、「日本企業にあんなことができるのか」という声です。よく持ち出されるのが、米国は破壊的イノベーション、日本は持続的イノベーションという比較論です。しかし破壊的か持続的かは、結果として現れたイノベーションの型にすぎません。重要なのは、そこに至るプロセスで何が起きているかです。

イノベーションの成否を分けるのは、アイデアを本気で信じきれるかどうかです。「空飛ぶクルマ」への取り組みは日本企業も進めていました。トヨタは2020年、空飛ぶクルマ(eVTOL)を開発する米ジョビー・アビエーションに出資し、その後も追加出資を重ねています。アイデアも資金もある。それでも自ら作る対象としてではなく、米国企業に賭ける形を選んでいます。出資は合理的な経営判断だったはずですが、「本気で信じきれていない何か」があったのでは、と想像してしまいます。

意識で信じるか、感覚で信じるか

では、アイデアを本気で信じるとはどういうことでしょうか。ここに日米の信じ方の違いが見えてきます。

イーロン・マスク氏は、火星移住も空飛ぶクルマも、遠くのビジョンとして本気で信じているはずです。その信念は彼の「意識」の中で起きており、手元に感覚がなくても構いません。その信念に値段をつけ、支えるのが資本市場です。米国経済のダイナミズムは、こうした経営者の信じ方の上に成り立っているといっていいでしょう。

一方、日本企業の信じ方はこれとは異なります。アイデアが確信に変わるのは、「感覚」が伴ったときです。想像した製品が、あたかも目の前にあるかのように感じられる。アイデアを手元に引き寄せられたとき、初めて本気で信じられる。日本企業のアイデアがアイデアで終わってしまうのは、意識に感覚がついてこないからです。

破壊的か持続的かという結果の違いの手前には、この信じ方の違いがあります。では、日本企業が感覚を通して本気で信じられるものとはいったい何か。それが本記事の問いです。

拡大の米国、縮みの日本

外へ押し広げる米国

米国のイノベーションは、フロンティアを外へ外へと押し広げる「拡大」の運動です。西部開拓から宇宙開発まで、今も昔もその向きは変わりません。

テスラはその典型です。クルマに宇宙の技術を、いとも簡単に足し込んでしまう。異分野を取り込んで外側に膨らませていく。この柔軟さこそ米国企業の強みです。

一方、拡大志向は不確実性の塊でもあります。外へ出れば出るほど、何が起きるか分からない。米国で、不確実性に値段をつけて引き受ける仕組み──ベンチャー投資、資本市場、近代的なリスク管理──が一体で発達してきたのは、このためです。

空飛ぶロードスターは、2017年の発表から2028年の生産開始まで、10年以上を「期待」で走り続けることになります。不確実性を抱えたまま走り続けるための仕組みなしに、この手のイノベーションは起こりません。

「縮める」ことで革新してきた日本

では日本はどうか。日本のイノベーションは向きが違います。すでにあるものを凝縮し、別物に変える。これが日本企業のお家芸です。その代表がソニーのウォークマンです。ウォークマンが世界に見せたのは、空へ飛び出す未来ではありませんでした。耳元で自分と音楽だけになる「没頭」という縮みの世界です。

ウォークマンは、井深大の「飛行機の中でも好きな音楽を聴きたい」という自身の感覚から生まれたと言われています。好きな音楽が自分の手元にあるというイメージを「感覚」として捉えることができたからこそ、本気で信じ、形にできたわけです。

ホンダが示す「縮めてから、広げる」

日本企業も宇宙開発には地道に取り組んできました。しかし空飛ぶクルマを、自分の感覚として捉えるまでには至っていません。米国のように、広大で不確実なものを引き受ける仕組みも十分ではない。縮み志向で勝負してきた日本企業が、拡大の土俵で正面勝負を挑めばどうなるか──。神経衰弱になるのがオチでしょう。

だからといって、日本企業に常識を超えた挑戦ができないという話ではありません。その証拠がホンダです。ホンダは2025年6月、北海道大樹町で再使用型ロケットの離着陸実験に成功しました。常識を超えた夢を語る、貴重な日本企業です。

ホンダは例外なのかというと、そうではありません。夢の土台には、本田宗一郎以来のモノづくりへの没頭があったに違いないからです。没頭の中でイメージを感覚として捉えられるようになったからこそ、大きな夢を広げても空疎にならなかったのです。

日本が進むべき道は、米国の真似でも拡大の否定でもありません。イメージを感覚に落とし込む「縮み」があり、そこから世界へと夢を広げていく。「縮めてから、広げる」が日本企業のイノベーションに欠かせないプロセスです。

「縮み」の源流をたどる

では日本企業の「縮み」はいったいどこから来ているのか、源流を辿ります。

詰める、削ぎ落とす、引き寄せる

手がかりになるのが、韓国の文化人、李御寧(イ・オリョン)の『「縮み」志向の日本人』です。著者は、欧米にもほかのアジアにも見られない日本人の感性を「縮み」と名づけました。

日本の縮みは「詰める」「削ぎ落とす」「引き寄せる」の3つに集約されます。その典型が盆栽です。大樹や山の景色を小さな鉢に詰める。枝を剪定して余計なものを削ぎ落とし、木の姿の本質だけを残す。そうして野山の自然を、手元に引き寄せて眺める。

肌でふれる自然、自分にもっと近寄せられた自然は、そこからまた掌にのせられる、すぐれて日本的な豆盆栽文化にまでなったのです。縁側にある自然で満足できなかった日本人は、枕元までキリキリと自然を引っ張ってきます。
李御寧『「縮み」志向の日本人』より

同じ動きは日本文化の至るところにあります。俳句は、17音に季節と情景を詰め、説明を削ぎ落とす。茶室は空間を極限まで小さくし、客と亭主の距離を引き寄せる。広げた団扇をたたんで懐に収めた扇子も、縮みの產物です。

縮みの行き着く先は「没頭」

縮み志向が行き着く先は「没頭」──使い手と対象の距離が消えた状態です。小さな鉢をのぞき込むうち、目の前の木はいつしか大樹となり、眺める者は山の中に立っている。

この状態を哲学の言葉で語ったのが、西田幾多郎の「純粋経験」です。見る自分と見られる対象が分かれる前の、主客未分の経験を、西田は『善の研究』でこう述べています。

たとえば、色を見、音を聞く刹那、未だこれが外物の作用であるとか、我がこれを感じているとかいうような考のないのみならず、この色、この音は何であるという判断すら加わらない前をいうのである。
西田幾多郎「善の研究」より

縮みの品々は、この主客未分の瞬間を日常の中に生み出す装置だったといえます。

縮みは土地に根づく

縮みの価値は、どこへでも持ち運べるものではありません。陶芸や漆器を思い浮かべるとよいでしょう。その価値は、土や窯、産地に根づく職人の分業と切り離せない。磨き込みは一人の天才ではなく、土地と人の関係の中で、世代を超えて深まってきたのです。

この文化の縮みは、戦後の産業でも形を変えて生き続けています。

縮めても、広げられない日本企業

縮み志向は、日本人の文化や価値観に深く根付いたものです。企業のイノベーションについても「縮めてから、広げる」が成功法則となります。手元に引き寄せて本気で信じられるものを磨き込み、そのうえで外へ広げるという流れです。

しかし、「縮めてから、広げる」を成功させた例はそう多くありません。日本企業は縮めることには長けていても、「広げる」段になるとつまずくケースが多いのです。つまずき方には二つのパターンがあります。縮めたものを他者に広げられるパターン、そして縮めないまま自ら広げようとして失敗するパターンです。

つまずき① 縮めたものを、他者に広げられる

ウォークマンは、ソニーが自らの手で世界に広げた成功例です。しかしデジタル音楽の時代になると、次の一手を担ったのはスティーブ・ジョブズ率いるアップルでした。2001年の初代iPodには、東芝が開発した1.8インチの小型ハードディスクが採用されています。日本が縮めた部品を組み込み、アップルはそれをiPod、そしてiPhoneとApp Storeによる巨大なエコシステムへと広げていったのです。

トヨタ生産方式もそうです。ムダを徹底して削ぎ落とし、現場が改善に没頭する仕組みで、カンバン方式はその道具の一つです。これを「リーン生産方式」として体系化したのは、米MITの研究者らでした。「リーン」はやがてソフトウェア開発や起業の方法論にまで広がりました。

日本企業は「もの」でも「仕組み」でも縮めたのに、それを広げる回路は他者に握られたのです。

つまずき② 縮めないまま、広げようとする

日本固有の縮みの価値を世界に広げるべく、政府が音頭を取って2013年に立ち上げたのが、官民ファンド「クールジャパン機構」です。日本の文化や商品を海外へ広げる回路を、自らの手でつくろうとしました。

狙いは悪くありません。しかし結果は芳しくありませんでした。累積赤字は540億円に膨らみ、廃止を含めた見直しが進んでいます。投資の内容を振り返ると、海外に店舗や放送網といった「器」を先に用意し、そこから押し出そうとした案件が目立ちます。

二つのつまずきに共通するもの

器を先に用意して押し出すのは、拡大の発想です。規模を先に確保し、計画どおりに売り上げを積み上げる。しかし縮みの価値は、器に載せれば広がるものではありません。使い手が手元に引き寄せ、没頭したときに初めて伝わるものです。

広げる側が、作り手の没頭を知らなかったのです。だから数えやすい器や売り上げの計画に頼り、順序を飛ばして押し出してしまった。縮みを持たないまま拡大の土俵に上がると消耗する。クールジャパン機構は、その典型例といえます。

パターン1も、根は同じです。日本側に、縮みを外の言葉に翻訳して広げる者がいなかった。だから広げる役は他者の手に渡ったのです。

下の図は、縦軸に縮みの深さ、横軸に広がりを取ったものです。今の日本は左上、つまり「縮めたが、広げきれない」ところに立ち止まっています。そこから右上へ向かう道は二つあります。一つは、ウォークマン以後の音楽プレーヤーやリーン生産方式のように、他者に広げてもらう道です。右上には届きますが、果実は他者のものになります。もう一つが、自ら広げる道です。クールジャパン機構はそのどちらでもなく、縮めないまま右下へ広げようとしたことが失敗の原因です。

「縮めてから、広げる」への道筋

縮みの深さと広がりで整理した「縮めてから、広げる」への道筋のマトリクス図
筆者作成

欠けているのは器ではなく、翻訳者

では、どうしたら縮みを守ったまま広げることができるのか。日本に欠けているのは、広げるための器ではありません。縮みを知る者が広げる側に立ち、その価値を外の言葉に翻訳する回路です。異なる者どうしをつなぐこの役割は、以前の記事で『乳化』という言葉で論じています。

没頭を知る作り手と、それを経験したことのない広げる側。このズレを埋めない限り、日本の縮みは他者に広げられるか、器の中で薄まるかのどちらかになってしまいます。

縮みを守って広げる──中川政七商店と漆琳堂

翻訳者の役割を、民間企業が引き受ける動きがあります。奈良の中川政七商店は2026年度、工芸メーカーへの成長投資を始めました。第1弾として、1793年創業の越前漆器の漆琳堂(福井県鯖江市)と資本業務提携しました。

出資比率は10%未満にとどめ、ものづくりの主導権は漆琳堂に残す。そのうえで、生産体制の拡張や人材の採用、都市圏への出店を支える。縮める側の没頭を尊重しながら、広げる役割を引き受ける形です。

象徴的なのが、漆琳堂の「食洗機で洗える漆椀」です。漆器は手入れの難しさから、日常の食卓から遠ざけられてきました。そこで漆琳堂は安価な樹脂に置き換えるのではなく、漆と塗りの技はそのままに、食洗機に耐える硬い塗膜を開発しました。縮みの核を手放さない拡大です。

拡大の論理で動く企業が、縮みの論理で動く作り手を、その縮みを損なわずに支える。二つの論理を対立させるのではなく、つなぐ。日本企業が目指すべき姿のヒントがここにあります。

空を飛ぶより、縮みを自分の手で広げる

「日本企業にあんなことができるのか」。冒頭の問いに戻りましょう。

トヨタの強さは「縮み」にあります。ムダを削ぎ落とし、現場が改善に没頭する仕組みこそが、世界一級の品質を生んできました。そのトヨタが、縮みを置き去りにして空飛ぶクルマを追いかければどうなるか。その時点で、相手の土俵で戦うことになります。

必要なのは、自分の土俵で戦うことです。トヨタが問うべきは、空を飛べるかどうかではありません。縮めたものを、自分の手で広げられるかどうかです。ウォークマンもトヨタ生産方式も、縮めるところまでは日本がやった。その先を他者に委ねてきたことに、日本企業に欠けていたものの正体があります。

縮めてから、広げる。「広げる」を自分たちの手で行うことで、日本企業のイノベーションは本物になるはずです。

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